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整体院の稼働率|予約枠と実施回数を分ける

2026 10/08
整体院経営 継続と数字
2026年9月23日2026年10月8日
整体院の稼働率|予約枠と実施回数を分ける
研修トップ → 継続と数字 → この記事

文章更新日:2026年10月08日/著者:中村智明(理学療法士・経営士)

中村です。予約表には空白があるのに、終わる頃には疲れ切っている。そんなときは、自分の動きが遅いからと考える前に、その空白で何をしていたかを見てみてください。返信、洗濯、片づけ、記録。施術の予約が入っていない時間にも、院の仕事はありますよね。

整体院の稼働率は、何を予約可能な枠として数えるかで変わります。この記事では、提供できる枠、予約された枠、実際に使った枠を分けます。仮の数字で計算しますが、目標は空白を全部なくすことではありません。忙しさと売上の関係を、自分で説明できるようにしていきましょう。

この記事の要点

  • 施術以外の仕事を引いて、提供可能枠を決める。
  • 予約した枠と実際に使った枠を分ける。
  • 全体の率と曜日・時間帯の偏りを一緒に見る。
目次

営業時間を、そのまま予約枠へ変えない

八時間営業しているから、60分の予約を八人受けられる。そう置く前に、返信、清掃、会計、記録をいつするか書き入れてみてください。枠の外へ追い出した仕事は、消えるのではなく閉店後へ移ります。実際に受けられる回数を知りたいなら、その仕事と休憩を先に置いた予定表から考えます。

一人院では、同じ時間に複数の仕事をできるとは限りません。施術中に電話へ出る、会計中に次の人の受付をするなど、実際に可能な範囲を確認します。誰かが代わりに処理する前提を置かず、作業を予定表へ書きます。空いているように見える時間が、必要な事務時間である場合もあります。

説明用に営業時間8時間から、休憩1時間、事務と準備1時間を引くと、予約提供に使えるのは6時間です。月22日なら132時間になります。教材の例でも、この132時間と枠の長さから提供回数を考えています。残した時間が実際の作業に足りるかは、自院で記録して確認します。

開業当初に想定した時間配分と、営業後の実態は違うことがあります。問い合わせが増えた、決済処理に時間がかかる、初回の説明が長いなど、変わった条件を反映します。枠を短くする前に、どの作業が増えたかを見ます。遅れを毎日の残業で吸収する前提だけにしないことです。

私は13年以上の臨床経験を経て独立しました。施術の経験とは別に、一人で院を回す時間を考える必要がありました。自分の作業が予約表に見えないと、満枠のはずなのに仕事が終わらない状態を説明できません。施術外の時間も、経営の計画へ入れておきます。

予約枠の分母を決めたら、変更のルールも残します。忙しかった月だけ事務時間を分母から外すなど、後から都合よく変えると比較できません。休業や研修で提供できない日があれば、事前の予定と実績の変更を分けます。月末にどの枠を提供可能として数えたかを追える状態にします。

物件選びで洗濯機やゴミ処理を確認するのも、施術の外に毎日の仕事があるからです。運営の時間を計画から消してしまうと、その分を誰かが後から引き受けることになります。空いて見える時間を、全部予約に変えんでよかです。必要な仕事を先に置いたうえで、お客様を受けられる枠を決める。その方が、現場の感覚と数字が近づきます。

初回と再来は、必要時間で枠を分ける

初回に聞き取りや料金説明が必要なら、再来と同じ時間で足りるかを確認します。施術時間が同じでも、全体の滞在時間は違う場合があります。枠の長さは、利用者が入ってから次の人を迎えられる状態になるまでの作業を基に考えます。会計や入れ替えを見えない時間にしないことです。

説明用に初回75分、再来60分なら、初回20回と再来80回の必要時間は1,500分+4,800分で6,300分、105時間です。単純に100回×60分で100時間とすると、初回分の5時間を落とします。初回の割合が増えた月に忙しくなる理由を、回数だけでは捉えられません。

枠の長さが同じなら回数で稼働率を出しやすくなりますが、異なる場合は時間でも確認します。提供可能132時間に対して実施に使った105時間なら約79.5%です。ただし、何を実施時間に含めたかを明記します。施術だけを測った時間と、会計まで含む枠の時間を混ぜないようにします。

スタッフが複数いる場合は、院全体の営業時間だけでなく、担当者ごとの提供可能時間を足します。ベッドが2台あっても、対応者が1人で同時に提供できないなら、単純に枠を2倍にしません。設備、担当者、サービス内容の制約を確認します。物理的な設備数と提供能力は同じではありません。

研修中のスタッフがいる場合も、教育や確認に使う時間を考えます。独り立ちした人と同じ枠を最初から出すと、指導者の時間を見落とす可能性があります。提供できる内容と必要な確認を決め、教育期間の上限を別に計画します。人数が増えたことだけで予約枠を増やさないようにします。

初回の枠を増やす判断では、その後の再来枠も見ます。初回だけ多く受けても、希望する時間に次の利用枠がなければ、予約が取りにくくなります。新規と既存の枠を機械的な比率で固定するのではなく、実際の利用予定と本人の希望を確認して配分します。

予約枠の稼働率:実際の提供枠 → 確定した予約 → 実施した回数。予約が埋まった率と、実施率を分ける
予約枠の稼働率:実際の提供枠 → 確定した予約 → 実施した回数。予約が埋まった率と、実施率を分ける
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予約率と実施率を別に計算する

予約率は、提供した枠のうち予約が確定した割合として定義できます。実施率は、その枠のうち実際に提供した割合です。取消や変更があると二つは異なります。どちらを稼働率と呼ぶか曖昧にせず、表では具体的な名前と式を使います。

説明用に提供可能100枠、確定予約80枠、実施70枠なら、予約率は80%、実施率は70%です。予約者に対する実施割合は70÷80=87.5%で、また別の指標です。分母を100と80で入れ替えると意味が変わるため、率だけを報告しないようにします。

予約の取消後に別の人が入り、同じ枠を実施した場合は、枠としては一回の実施です。元の予約の取消と、代わりの予約の実施を別に記録します。予約件数を単純に足すと、一つの枠に二件の動きがあるため、提供枠より予約件数が多くなることがあります。人の記録と枠の記録を区別します。

日時変更で翌月へ移った予約も、元の月では未実施の枠ですが、その人が利用をやめたとは限りません。元の予約と変更先を結びつけ、枠の空きと利用者の継続を別に見ます。取消率を下げるために変更記録を消すと、実際に空いた時間を把握できなくなります。

予約を断った件数も、必要に応じて残します。提供枠が埋まっていたために受けられなかったのか、希望の時間帯だけ合わなかったのかを分けます。月全体に空きがあるのに断りが多い場合は、時間帯の不一致が考えられます。稼働率の平均だけでは見えない課題です。

予約表の状態は、実施後に更新します。確定したままの予約が残ると、実施と取消を正しく集計できません。更新する担当と時点を決め、月末にまとめて記憶で処理しないようにします。二重登録やテスト予約が混ざっていないかも確認します。

曜日と時間帯の偏りを読む

月の実施率が60%でも、どの時間も四割空いているわけではありません。土曜午前は満枠で、平日昼だけ空いているかもしれません。問い合わせた人が使えない時間を、余裕のある枠として数えても案内はできません。全体の数字を見た後、曜日と時間帯へ戻ると、どんな案内を出すかが具体的になります。

説明用に平日昼40枠の実施が16枠なら40%、夕方40枠が36枠なら90%、土曜20枠が18枠なら90%です。全体では70÷100=70%ですが、夕方と土曜には余裕が少なくなっています。予約希望がその時間へ集中すれば、全体70%でも受け付けられないことがあります。

時間帯別の比較では、分け方を固定します。ある月だけ夕方の範囲を長くすると、前月と同じ条件ではなくなります。営業時間を変更した場合は、その日付と枠数を残します。祝日や臨時休業も反映し、営業していない時間を空き枠として数えないようにします。

空きが多い時間帯へ案内を出す場合は、その時間に利用できる人へ正確な条件を伝えます。値下げだけで埋めると決めず、アクセス、所要時間、予約方法なども確認します。来られない人へ無理な時間を勧めることは、利用条件の不一致を解決しません。

提供時間を広げる案では、追加の仕事と休みを考えます。夜の枠を増やせば、単に売上機会が増えるだけでなく、翌日の準備や家族の予定に影響する場合があります。院長やスタッフが継続できる条件を確認し、一時的に埋まった枠だけで長期の営業時間を決めないようにします。

私も現場の対応や指導を見直してきました。予定表に空きがあることだけで、担当者が余裕を持っているとは限りません。初回の説明、記録、連絡の負担が偏る場合があります。時間帯別の枠と、実際に行った仕事を合わせて見ると、配置や手順の改善を考えられます。

満枠の売上と、現実の計画を区別する

提供上限に単価を掛けた金額は、満枠で実施できた場合のモデルです。教材の例では、月132時間、1枠40分なら198回、平均5,000円なら売上99万円です。全て埋まっても100万円へ届かない条件だと分かります。ただし、198回が実際に売れるという予測ではありません。

実際の計画では、初回と再来の料金、取消、時間帯の偏りなどを反映します。平均単価5,000円と置いた根拠が、定価だけなのか実績なのかも確認します。割引や料金構成が変わる場合は、区分ごとに売上を積み上げる方が条件を説明しやすくなります。

売上が増えても、費用や時間が増えるなら利益は別に確認します。稼働率100%を目指すために、休憩や事務時間を全て予約へ変えると、後から業務が滞る可能性があります。何%なら適正という一律の値を置くより、必要な仕事と余裕を含めて運営できるかを見ます。

新しい設備を入れる場合も、上限がどれだけ増えるかを確認します。ベッドが増えても担当者が足りなければ同時提供は増えません。逆に担当者を増やしても、部屋や受付の制約があるかもしれません。どの制約を解消する投資なのかを明確にし、費用だけでなく運用の変化も試算します。

売上を提供条件から分解する考え方は、日本政策金融公庫の創業支援コラムにもあります。業種ごとの例を参考にしつつ、自院の時間と回数へ置き換えます。他業種の回転数や稼働率を、整体院の標準値として流用しないことです。

計画には低めの実施案も置きます。提供100枠に対して実施80回の案と60回の案で、売上と支払いがどう変わるかを見ます。固定的な支払いが同じなら、実施が減った月に差額が小さくなります。上限だけで資金の安全性を判断しないようにします。

週の見直しと月の集計をつなげる

毎日細かい分析をする必要はありません。日々は予約の変更や実施を正しく残し、週に一度、空きと連絡待ちを見ます。月末にその記録を集計すれば、予約が入った枠と実際に使えた枠を比べられます。入力と判断を全部その場で済ませようとせず、それぞれの時間を決めておく方が続けやすくなります。

改善案は、どの時間帯の何を変えるかまで具体化します。「稼働率を上げる」だけでは作業が決まりません。「平日昼の予約方法を分かりやすくする」「初回枠の時間不足を直す」「取消連絡の窓口を統一する」など、確認できた問題から選びます。変更日と次に見る指標も残します。

記録の共有は、必要な範囲に絞ります。稼働率の集計には、利用者の詳しい事情や健康情報は不要です。担当者と時間帯、予約状態が分かる形で、個人を特定しない集計を使えるか検討します。予約台帳そのものを広く共有する前に、目的と閲覧権限を確認してください。

提供回数の試算は月商ロードマップへ、問題の場所は経営の4分類へ進めます。独立・開業の準備と開業の失敗と原因も参照し、予約表の見た目と実際の仕事量を合わせて確認してください。

短い空きが分散する場合は、合計時間だけで余力を判断しないことです。15分の空きが4回あっても、60分の予約を一件受けられるとは限りません。枠の長さと連続した空き時間を見て、実際に販売できる時間を確認します。合計で1時間あるという計算と、60分枠を一つ追加できることは別です。

予約間隔を変更する場合は、利用者を急がせたり必要な説明を削ったりせず、作業の配置を確認します。会計を前後のどこへ置くか、準備を事前にできるかなどを検討し、変更後に遅れや記録漏れが増えていないかを見ます。短くした分だけ必ず売上が増えるとは限らないため、実際に追加で提供できた回数まで確認してください。

空白を、全部予約で埋めなくていい

明日の予約表を開いて、空いている時間に何をする予定かを書いてみてください。予約を受けられる時間と、運営に使う時間が分かれるはずです。それから、どの曜日や時間帯に希望が集中するかを見ます。全体の稼働率が低くても、希望される枠は足りないということがあります。

数字を上げるために休憩を減らしてしまうと、表の上では改善しても、働き方は苦しくなるかもしれません。私が見たいのは、無理なく提供できる枠で、どの程度実際に受けられているかです。予約と実施の差も残しながら、翌週の予定を一つずつ直していきましょう。

よくある質問

稼働率は何%を目標にすればよいですか?

分母や提供内容、必要な事務時間によって異なります。本記事では一律の適正率を示しません。休憩や記録を含めた運営が回るか、希望時間に対応できるかを確認して目標を考えます。

予約が満枠なら稼働率100%ですか?

予約率としては100%でも、取消や変更があれば実施率は異なります。確定予約と実際の実施を別に記録します。初回と再来の時間が違う場合は、時間でも確認します。

空き時間を全部予約へ開けてよいですか?

先に、その時間に行っている仕事を確認します。事務、清掃、記録、休憩が必要なら、予約を入れた後の置き場が必要です。空白の枠が全て余力とは限りません。

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この記事を書いた人

整体院経営研修の著者・中村智明

中村 智明

理学療法士・経営士 / 合同会社DAGOE 共同代表

熊本出身。理学療法士・経営士。13年以上の臨床経験を経て独立し、施術歴は18年以上。合同会社DAGOEの共同代表として、整体・小顔整体・ピラティスなどグループ全体18店舗を運営(2026年9月時点)。自ら経験した開業の失敗や、集客・スタッフ育成の試行錯誤をもとに、整体院の経営を伝えています。

中村智明のプロフィールを見る →

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この記事を書いた人

中村智明のアバター 中村智明

理学療法士・経営士。臨床経験13年以上、施術歴18年以上。合同会社DAGOEの共同代表として、整体・小顔整体・ピラティスなどグループ全体18店舗を運営(2026年9月時点)。整体院経営研修の講師。

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